【悲報】楽天がバルセロナスポンサーから撤退

風吹けば名無し

楽天がスペインリーグのFCバルセロナから撤収し、新国立競技場への進出準備を進めている。

新国立競技場は24億円の年間維持費がネックとなってこれまで借り手が見つからなかったが、三木谷浩史会長が42億円のバルセロナマネーを活用し、J1・ヴィッセル神戸の本拠地移転に舵を切る！

プロ野球・東北楽天ゴールデンイーグルスとJリーグ・ヴィッセル神戸のオーナーを務める楽天の三木谷浩史会長が、超特大のニンジンを掲げ、双方のチームに優勝の厳命を突きつけている。ニンジンの原資は、現在、サッカー・スペインリーグの名門、FCバルセロナに費やしている3000万ユーロ（約42億円）のスポンサーマネーだ。

楽天は2017年に結んだ4年間のスポンサー契約が昨年で満了し、それまで年間62億円だった金額を減額して1シーズン延長していた。しかし、三木谷会長は世界的に新型コロナウイルスの感染拡大に歯止めがかからない状況に加え、バルセロナの看板選手、リオネル・メッシがフランスリーグのパリ・サンジェルマンに移籍したことなどから、バルセロナ撤収の方針を固めているという。

「三木谷会長は浮いた資金をプロ野球とJリーグの来季予算に振り分け、新規参入したモバイル事業を後押しする考えです。しかし、均等にとは考えておらず、双方を競わせ、どちらかに資金を集中させる方針。現在、プロ野球の東北楽天、サッカーの神戸とも上位につけていて、戦い方次第で優勝も可能です。楽天グループには何がなんでもどちらかに優勝してもらわねばならない、お家の事情があるのです」（大手広告代理店幹部）

「お家の事情」とは、東京オリンピックのメインスタジアムとして建設された新国立競技場進出だ。実はここに、バルセロナ撤収の意図が秘められている。

ヴィッセル神戸を世界的なクラブに育てたい
文部科学省が所轄する日本スポーツ振興センターは、民間に新国立競技場の運営権を売却し、国費の負担を軽減する方針を決めている。収容人数が6万8000人と巨大なことから、借り手は限られる。そこで政府は資金力のある東京ガス（FC東京）とメルカリ（鹿島アントラーズ）、楽天（ヴィッセル神戸）に対し、Jリーグの本拠地移転を打診していた。しかし、コロナ禍でイベント開催が見通せないことと年間24億円の維持コストがネックとなり、色よい回答はどこからも得られていなかった。

が、ここに来て「ホワイトナイト（白馬の騎士）」が出現。逡巡していた三木谷会長が「どこも公募に応じないのなら、楽天が名乗りを上げる」と、政府関係者に漏らしているのだ。

大物国会議員秘書がこう話す。

「自民党は1569億円をかけて建設した東京五輪のメインスタジアムが不良物件になれば、総選挙に影響すると危惧している。それを見越して真っ先に借り受ける意思を示したのではないか。政府に恩を売ることで新たな電波割り当ての際に追い風となり、株主の理解は得られる。あとは本拠地移転についてのJリーグとの協議だが、政府は〝ヴィッセル東京〟を全面的に応援する」

「Jリーグは世界のトップリーグになれる」との信念を持っている三木谷会長。ヴィッセル神戸を世界的なクラブに育て、特別枠でのUEFAチャンピオンズリーグや欧州スーパーリーグ（欧州各国のビッグクラブによる新リーグ）への特別参加を目指しているという。

それには世界的なスタジアムが必要。都心の一等地にある新国立競技場への本拠地移転は願ったり叶ったり。千載一遇の好機と受け止めているのだ。

https://weekly-jitsuwa.jp/archives/31365