東京都が警告　東京五輪の間はネット通販を控えろ　必要なものは五輪の前後に揃えて。呼びかけ

201 ：風吹けば名無し：2018/07/09(月) 20:40:45.70 ID:/QxZ/D05d.net

上級ジジイの思いで作りの為にインターハイ中止ンゴw

http://www.sanspo.com/smp/sports/news/20170724/spo17072405030002-s.html

東京五輪のせいでインターハイが中止に！？　
２０２０年東京五輪閉会式翌日の８月１０日から予定される全国高等学校総合体育大会（高校総体）が、史上初の開催中止の危機に直面していることが２３日、分かった。
五輪準備余波で、競技会場や選手の宿泊先、開催経費などの確保が難航。関係者からは五輪選手村開放のほか、全国１２０万人の高校生運動部員から“開催応援費”を徴収する案も上がっている。

　「すべての高校生のため、インターハイに出場する機会が奪われてしまうことだけは何としても避けたい」

　全国高体連・奈良隆専務理事（６１）が苦しい胸の内を明かした。１９６３年から続く高校生最大のスポーツの祭典。２０２０年大会は東京五輪・パラリンピックの招致決定前から、北関東ブロック（群馬、茨城、栃木、埼玉の４県）での開催が決まっていた。

　全国高体連はひとまず、２０２０年大会を初の分散開催を決定。北関東４県で１１競技を行うほか、愛媛、長崎、青森など６県で６競技開催にこぎ着けた。
それでも全３０競技のうち、陸上、体操、柔道など１３競技の開催会場が未定だ。

　東京五輪を前に、３年後の宿泊先の確保も既に困難な状態。
全国の関係者からは「五輪の選手村や会場を使用させてもらえないか。１競技だけでもいい」という悲痛な声が上がっている。

　残る１３競技開催に必要な額は約７億円。全国高体連は「インターハイ特別基金」を設立したが、２３日までに集まったのは約１４００万円だけ。
大会関係者の間には、運動部に所属する全ての高校生から応援費を集める“超極論”も浮上している。
全国高体連に登録する高校生は約１２０万人。１人年約２００円で、３年間で７億円が集められるという計算だ。

　奈良専務理事は「五輪選手の多くはインターハイ経験者です」と訴える。開催地確保の期限は来年３月。
“未来の五輪選手”の晴れ舞台が、五輪のせいで奪われるという皮肉な事態だけは避けなければならない。　（丸山汎）